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なぜ東京の感染者は減少しているのか？　専門家３つのポイント指摘　(「ワクチン」「行動変容」「人流の変化?」) / ウイルスの自壊仮説 東大名誉教授　児玉龍彦氏  メモ

 ８月中旬をピークに減少に転じている東京の感染者数。一体なぜ？感染者数は減少しているのか？

　その要因について専門家は具体的な３つのポイントを指摘しています。それが「人流」「行動変容」「ワクチン」です。この３つのポイントについて、数字やデータを使って解説します。

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冬に再拡大も？ 第5波の感染“急減”ナゼ…行動制限緩和へ動きも

ウイルスの自壊仮説 東大名誉教授　児玉龍彦氏　メモ

 東京大学先端科学技術研究センター  がん・代謝プロジェクトリーダー 児玉龍彦

 
https://www.youtube.com/watch?v=TmGfDgds88M 

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ウイルスの自壊仮説。

児玉教授

今、日本では退院する時にPCR検査、あまりやっていないです。欠片が残るからやらなくていいということが言われてますが残念ながらこれは非常に危険です。免疫力の弱い人は一旦治ったように見えてもある時期でまた増えていくとかそういうことが非常によくありますから↓

昨日の #報道1930 の児玉先生の話、興味深くて専門家ってさすがにすごいなぁって思いました。

変異を繰り返して絶滅の道を辿るのかと思いきや、そこをかいくぐって生き残るヤツがどんな性質になるのか。

生物の進化にも通じるような壮大さを感じました。

東大教授　児玉氏

ウィルスが変異しすぎて自己存続遺伝子まで変異させてるのじゃないか（＝自滅）

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第6波にどう備えるか

児玉先生

①予測を正確にする

地域や世界の状況をゲノム解析で見ていく

②いろんな医療機関が一般の診療として行える様に準備する

医療従事者に対する3回目のワクチン接種

③PCR検査と抗体検査が必須

感染ーn抗体ワクチンーs抗体

④感染集積地を日本の中でなくしておく

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児玉先生驚くべきお話！

最後の方視聴！　

免疫不全患者の体内で“異例”の変異。

レムデシビルや抗体カクテルなどを投与。遺伝子に多くの変異が起きていく！

「人間の酵素が微生物のＲＮＡをどんどん変異させていってしまう」

微生物は残ってる場合も日本国旗は退院時検査せずは再燃するリスクあり危険疲れた顔

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堤さんのまとめが分かりやすかった。

・PCR検査をもっと徹底してやる

・退院するときに必ずやる

・市中での社会的検査を増やす(無症状も含む)

・世界的に～新たな変異株の出現を抑えるために発展途上国などで検査・ワクチン接種の推進

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超高度な医療専門家の解説が

素晴らしい

児玉教授によると

ワクチンと同様、抗生剤を一つ使うと

耐性が出来るのでとても危険

故に2種類混ぜるカクテル療法が

非常に重要なんだと

専門外のコメントに嫌気がさしていた中

専門用語は難解だが本当に納得させられた

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予測を正確にやる

PCR検査と抗体検査をセットで行う

（ゲノム解析は全てやる）

感染集積地を作らない

医療従事者への3回目のワクチン接種など？

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ゲノム解析徹底で今後の感染予測をする

PCR検査の徹底

必ず抗体検査をする

N抗体（感染による）

S抗体（ワクチンによる）

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松原「今何をすべきか」

松本「ワクチン接種を進める」

堤「PCR検査をもっと進める。世界的には変異株の検査、ワクチン接種の推進」

児玉「（ゲノム解析で）予測を正確にする。PCR検査、特に抗体検査が必須。感染集積地を減らす」

私は以前から感染集積地の撲滅の提言に共感してます。

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0913 

なぜ東京の感染者が急減少しているのか・・・コロナ対策専門家に聞く【報道特集】

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新型コロナウイルスワクチンの２回目接種が終了した人は国民の約５割。全国の感染者数も減少傾向が続いています。その要因を、報道特集・皆川玲奈キャスターが、東京感染症対策センター（東京ｉＣＤＣ）専門家ボードの賀来満夫座長に聞きました。

皆川玲奈キャスター：

現在のコロナの感染者数の推移について伺いたいと思います。東京は最近１０００人台で推移していますけれども、どうして減ってきたんでしょうか？

東京感染症対策センター 専門家ボード 賀来満夫 座長：

感染者数が減っている要因としては、様々考えられますけれども、私は３点挙げたいと思います。

まず１点目は、ワクチン接種が着実に進んできている。いわゆるワクチン効果が見られるようになってきているのではないかと思います。東京都内では、６５歳以上の高齢者の方の８５％の方が２回接種を終えられています。または、都内全体で見ますと４割近い方が２回接種を終えられているわけです。そこで高齢者の方のワクチン接種率と、いわゆる新規感染者数、あるいは重症者数を見てみますと、これ１回、２回とですね、接種率が上がるにつれて、改善してきているんですね。特に２回目の接種率が６０％ぐらいを超えてくると、重症化する方の割合がかなり改善しているということが解析されています。そういう意味ではまず１点目は、ワクチン接種の影響があるということだと思います。

２点目はやはり人流です。いわゆる人の流れが減少している状態が比較的長く続いているということです。お盆明けからですね、２週間で若干、人流は増加したんですけれども、その後また下がってきています。いわゆる６月末からお盆あたりの７週間、またその後、２週間少しは増加しましたけど、その後も減少してきている。このようにですね、人流、人の流れが長期間にわたって抑制されてきているということが２番目の要因として挙げられると思います。

３点目は、多くの方がリスクに繋がる行動を回避した、リスク回避行動というものが見られたと思います。これは東京都で１日あたり５０００人を超えるような新規感染者数、あるいは医療体制が非常にひっ迫しているというようなこと、あるいは災害レベルというような報道もありました。またデルタ株で、若い方の感染が拡大してきている、あるいは妊婦さんの感染とかですね、様々な報道がありました。こういった報道をですね、しっかり都民の方が認識をして、リスクに繋がる行動を回避してきた。そういった危機意識を持って都民の方が協力していただいている。都民の方の努力といったようなことがある。すなわち、ワクチン接種、そして人流が比較的長期に減少している。そして多くの都民の方のリスク回避行動が今の感染の減少に至っている原因ではないかと思います。

皆川：

今後の見通し、減少傾向は続くのでしょうか？

賀来 座長：

ここ１、２か月で感染がどう推移するかについては、やはりプラスの要因とマイナスの要因を考えていく必要があると思います。プラスの要因はワクチン接種が進むということですね。それから、抗体のカクテル療法などが実用化されてきている。実際に実施されてきていて、東京都でも９５％といったような非常に優れた有効性が認められています。また現在、経口薬、経口の治療薬の試験も進んでいまして、この冬にかけて実用化する可能性も出てきています。ですから、ワクチン接種、そして抗体カクテル療法、経口の治療薬などで感染者数を減らしていけるというようなプラスの要因があると思います。

もう一方、マイナスの要因としては、これはイスラエルなどで認められているんですけれども、ワクチン接種が進んで、一旦、新規の陽性の患者数が減ったんですけれども、やはりそのことで行動制限の緩和や、マスクの着用などをしなくてもいいというような、感染対策が徹底されていないことがあったんですね。そうしますと、やはりマイナス要因としては、このような感染の減少傾向が続いて、行動を緩和してもいい、あるいは感染対策はそれほどしなくてもいいといったようなことが起こってくると、これはマイナス要因として働きます。

ですから、ここ１、２か月はこのプラスの要因とマイナスの要因のバランス、どちらが上回るか、それによってここ１、２か月の状況が変わってくるということになると思います。

皆川：

ということはワクチン接種をこのまま進めていって、さらに今までのコロナ対策を同じようにやっていけば、新規感染者数はどんどん、例えば今、千人台ですけれども、東京の場合だったら数百人台、百人台まで減っていくことは可能なんでしょうか？

賀来 座長：

諸外国の例を見てみますと、ワクチン接種が約６割ぐらいの段階で行動を緩和していくと、また再び感染が拡大していますね。ですからワクチン接種率を８割から９割、ワクチンを受けられない方もおられますので全員が受けられるわけではないのですが、ワクチン接種が８割から９割、全世代において打たれ、そして感染予防を徹底し、リスクに繋がる行動を抑制する。いわゆる人流も爆発的に増えていくってことがないということになりますと、かなり下がってくる可能性はある。これが何百人台まで下がるかはまだわかりませんけれども、かなり今の状況を改善できる傾向が出てくると思います。

皆川：

そんな中、東京は緊急事態宣言が９月末まで延長されましたけれども、期間や、この対策は今とるべきものとしては最適なものなのか、先生の見解を教えてください。

賀来 座長：

今ちょうど感染が減少傾向になりつつあります。そういった意味で、これを延長していくということは非常に重要なことだと思います。東京都のいろんなステージ分類で見ますと、東京都ではいまだにステージ４の段階が多いわけですよね。そこで病床の占有率とか、重症者用のベッドの占有率など見ますと、まだかなり高いです。いわゆる医療体制はいまだひっ迫している状況にある。こういった中でやはり、緊急事態宣言が解除されるということは、非常に医療体制のひっ迫を、また再びそれを継続させることになりますので、今の段階で、やはり９月末までの延長というのは、これは今の医療体制から見ますと非常に重要なことではないかと思います。

皆川：

では宣言解除の目安は何でしょうか？

賀来 座長：

今回新たに政府の方で宣言解除の目安数を出されましたね。これは病床使用率が５０％未満ですとか、あるいは重症の患者さんの病棟の使用率が５０％未満、あるいは中等症が改善してきていることなど、いくつかのことが要件として挙げられていますけれども、こういった要件を満たすためには、まだかなり厳しいと。特に重症の患者というのは、新規の感染者の報告に遅れて、重症化している患者さんが報告されてきますので、この状況をみますと、なかなか解除というのは厳しいなというふうに思います。一方で、ワクチン接種の進み、そして抗体カクテル療法などが実際の臨床現場で使えるようになってきますと、プラスの要因として働きますので、こういったことで、急速に感染状況が改善していくということも一方ではあるので、やはりその状況をしっかりと見極めながら、解除ということを考えていく必要があると思います。

皆川：

そこに行くためにはやはりワクチンの接種率は全世代の８割から９割ぐらいが望ましいと先ほどおっしゃってましたけれども、やはりそこですか。

賀来 座長：

そうですね。やはり１１月の行動制限の緩和という議論が出ていますけれども、これにはどのような状況になっているのか、ワクチン接種率が８０％から９０％に達して、そしてさらに、ブースター接種というようなことも十分考慮に入れた上で、現在の状況、刻々と変わるこの感染状況をしっかりと科学的に分析し、その結果に基づいて一気にではなく、段階的に緩和していくというような政策が求められると思います。

尾身会長「感染減少に5つの要素」

菅総理大臣の記者会見に同席した「基本的対処方針分科会」の尾身茂会長は、今後、再び感染が拡大する第6波に備えるためには今回、なぜ感染者数が急激に減少したかを分析しておくことが重要だとして「7月から8月にかけて夏休みや4連休、お盆休みという感染を急増させる要素が集まっていたが、この要素が無くなったことが感染者数減少の背景にあると思う」と話しました。

そして「感染者数減少の要因として、それぞれどれだけ影響したかは今の時点では分からないが、5つあると考えている。

▼深刻な医療のひっ迫が報道されたことで一般の人たちが危機意識を高め、今まで以上に協力してくれたこと。

▼夜間の繁華街の人出が目標の50％減少には届かなかったものの、長い期間にわたって20％から30％の減少が続いたこと。仮説ではあるが、ワクチン未接種の人たちの夜間の人出が減少したとみられることも大きいと考えている。

▼さらにワクチン接種の効果も確かにあったと思う。詳細な分析をするには抗体保有率の厳密な調査が必要だ。

▼ワクチンの効果もあり医療機関や高齢者施設での感染が減少したこと。これまでの流行のように若い世代から医療機関や施設の高齢者にうつらなかった。

▼気温や降水など気象も要因になったと考えている。今度さらにどうして感染が減少したのか分析を続けていきたい」と述べました。

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